データサイエンスを情報の視点からとらえ、
将来の社会システムの発展に寄与できる人材を育成
データサイエンスやAIの考え方を身につけ、かつIT情報技術・ネットワーク技術を使って、それらを実現・実装できる人材を育成します。基礎的な数学的、統計的思考を身につけ、データに対して様々な仮説を立て、解析、検証できる方策を見出すことができ、最新のコンピュータおよびインターネット技術を使って、既に存在する様々なソフトウェア、サービス、クラウド技術、その他のツールを使いこなしてDX化されたサービスを実装、実現、価値化できる能力をもつ人材を育成します。
新しいITサービスを「ゼロイチ」で創出できる社会人へと成長し続けることが可能な素地を作ります。そのために、数理的知見・プログラミング能力について、生涯をかけて学び続けることが可能となる基礎・素地を深く理解した人材を養成します。また、このような能力の獲得を前提としつつ、さらに「センシング・統合と分析・流通と構築」分野の本質を網羅的に身につけた人材を育成することをめざします。
国内の大手企業に、デジタル化、データサイエンス、AIに対応できる人材として入社することの他、データサイエンス、AI、DXコンサルタンティングも今後需要が増すものと考えられ、こうしたコンサルティング企業において、国内外のDXに活躍することが期待されます。また、同様に、企業において、DX、付加価値創出に寄与することも期待しています。さらに、行政、特に地方自治体、あるいは初等教育、中等教育においてもデータサイエンス、プログラミングなど、DXに即した教育が求められ、教育機関とともに国民のDXに寄与することも期待されます。
吉田 真一 教授
専門分野 / ソフトコンピューティング(計算知能)、パターン認識・機械学習、画像認識
農業や医療に革命をもたらす
信頼性の高いAI技術を開発
生物の進化の仕組みや人間の脳・知能の構造をコンピュータに応用し、人間のような柔軟な処理の実現をめざす「ソフトコンピューティング」。この手法を用いて実社会の課題解決につなげる研究に取り組んでいます。そのひとつが、AIやIoTなどの先端技術を駆使して次世代型農業をめざすプロジェクトです。ディープラーニング(深層学習)による画像認識を応用し、高知県の主要な農産品である柚子の着果数の推定から生育状況の把握を自動化できる仕組みの構築や、熟練技術者の技術を手軽に学べる学習コンテンツを網羅したアプリの作成など、高知県の農業の未来を支える技術開発を行ってきました。
また医療の分野では、高知大学医学部や高知健診クリニックと連携し、蓄積されたデータを活用して病気の早期発見や医師の診断支援につながる自動診断システムの開発などを進めています。安全性や正確性が何より重視される医療への導入を円滑に進めるために、診断結果の根拠を説明できる信頼性の高いAIの研究にも力を入れています。
データサイエンスをツールとして利用し、
価値創造を行う人材を育成します
経済界および公共分野の双方においてイノベーションを起こすことができる人材を育成します。経済界において不足している先端的学術や高度技術を生かした価値創造やビジネス創造を実現できる人材を育成するため、基礎学問の原理的理解をベースに、多視点を活用した課題発見および分析能力、多様な基礎学問の原理を統合することで複雑なソリューションを創造するとともにニーズに気付き価値創造ができる能力を養成します。さらに、これらのイノベーションを支える基礎的な経営能力、起業力をもった人材育成を目標とします。
実業界および公共分野の双方においてイノベーションを起こすことができる人材を育成します。実業界において不足している先端的学術や高度技術を生かした新たな価値創造やビジネス創造を実現できる人材を育成するため、基礎学問の原理的理解をベースに、多様な基礎学問の原理を統合することで社会に散在する課題、ニーズを的確にとらえ、先端的学術や高度技術を前提とした課題解決、またニーズを充足する新たな価値創造を可能とする能力を養成します。またこれらを実現するために必要となる新たな組織あるいは組織間関係を構築するとともにこれらをマネジメントできる能力を養成します。さらに、これらのイベーションを支える基礎的な経営能力、起業力をもった人材育成を目標とします。
本専攻を修了した学生が活躍できる分野は官民を問いません。日本の根本問題であるソリューションや価値創造を実現できるイノベーション能力を備えた人材は圧倒的に不足しています。製造業やIT産業、商社にとどまらず、起業家、行政に代表される政策立案者に至るまで、多方面の分野での活躍が期待されています。
上村 浩 教授
専門分野 / 公認会計士監査・財務会計
イノベーションを成功に導く
組織管理の新たな概念を探る
デジタル技術やAIが進化を遂げる一方で、それらを活用して新たな価値創造を行うために有効な組織やコミュニティのあり方が問われています。先行研究では閉鎖的で密なつながりよりも、広く弱いつながりを有するプロジェクトの方が情報収集のスピードが飛躍的に増すことが明らかになっています。しかし、情報収集や議論を経て創造的なアイデアを実装する段階では、オープンなコミュニティを一気に閉じる方が実行可能性が高まるという説もあります。では、どのようなタイミングでコミュニティを変化させるとよりよい社会実装につながるのでしょうか。この問いに答えるべく、デジタルイノベーションの検討から実装までの過程におけるコミュニティの変化をとらえ、メカニズムを解明しようと研究を進めています。地域に目を向けると、オープンイノベーションを促すプラットフォームの構築が地域貢献につながるという認識が広がっていますが、地域住民が医療や福祉といった社会共通資本について協議する際には閉じたコミュニティの方が有効ではないかと考えています。様々な地域と連携した課題解決の実践を通して、デジタル社会における組織管理の新たな概念を確立していきます。