日米11大学による"秒単位の"災害復旧検証プロジェクトが始動！

本学を含む日米の大学などが持つ「11拠点のデータセンター」をネットワークで相互接続し、この10月から来年3月までの期間、総務省「戦略的情報通信研究開発推進事業」（SCOPE）の支援のもと、広域分散システムの耐災害性・耐障害性の検証を行います。

＜参加する日米の11拠点＞
　　大阪大学（主幹校）、金沢大学、京都大学、
　　高知工科大学、国立情報学研究所、東北大学、
　　奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、
　　DESTCloud 札幌 DC、DESTCloud 沖縄DC、
　　カリフォルニア州立大学サンディエゴ校

　地震や津波災害においては、同時多発的なネットワーク障害が想定されるため、本プロジェクトでは擬似的にランダムなネットワーク障害を発生させ、広域分散システムが複数データセンターに分散・複製保存するデータへの影響や障害復旧動作を評価します。

　この検証方法を広く公開し、標準化団体に提案することで、迅速な災害復旧対策につなげることが期待されています。

　本学は、地域連携機構連携研究センタースケールセンシティブ地域産業研究室長菊池豊教授を中心に、システムの開発に関して、県内ICT企業である「株式会社シティネット」と、共同で研究開発を行っています。

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