教員情報詳細
土屋 哲TSUCHIYA Satoshi
- 1975年生まれ 男性
- 職位： 教授
- 役職： 経済・マネジメント副学群長
- 所属： 経済・マネジメント学群
教員略歴
| 学位 | 博士（工学） | |
|---|---|---|
| 学歴 | 京都大学工学部土木系学科 卒業（2000） | |
| 職歴 |
長岡技術科学大学 環境・建設系助手・助教（2005～2011）
鳥取大学 工学部准教授（2012～2021） |
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| 資格 | ||
| 専門分野 | 国土・地域計画 社会システム科学 | |
| 研究室 | 名称 | 地域・都市計画研究室 |
| 詳細 | 当研究室では，国や地方自治体・集落など様々な空間スケールで「地域」をとらえ，過疎・交通・産業振興・観光・環境・防災などの切り口から，現象解明・現状の理解や解決策の立案・評価を通して，地域・都市のデザインに取り組みます．このためには様々な学問分野からのアプローチが必要であり，それらの理論的基盤の上に，データ分析や数値シミュレーション，社会調査・フィールドワークを通して課題の解決を試みます。 | |
| 所属学会 | 土木学会 | |
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本年度担当講義
| 学部・学群 | 危機管理概論 / 経済学・マネジメント学のための数学Ⅰ / 経済学・マネジメント学のための数学Ⅱ / 専攻セミナーI / 専攻セミナーII / 地域学 / 地域活性化システム論 / NPO論 / セミナーⅠ / セミナーⅡ / セミナーⅢ / 数理マネジメントセミナーⅠ / 数理マネジメントセミナーⅡ / 数理マネジメントセミナーⅢ / 地域プロジェクトマネジメント実践 / プロジェクト研究 / 経済・経営学入門（Ｅ） / 自然地理学 / 人文地理学 / 都市環境論 |
|---|---|
| 大学院 | セミナー１ / セミナー２ / セミナー３ / 実践プロジェクト演習 / セミナー４ / 研究方法論 / 特別セミナー１ / 特別セミナー３ / 特別研究 |
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研究シーズ
| 現在の研究 |
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メッセージ
研究業績
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学会発表・講演など
- A Study on Economic Impact Assessment of Reclaimed Water Use Policy on Agricultural Production in Drylands，The 4th International Conference on Environmental Science and Technology（2023）
- A Study on Road Network Development and Environmental Load Reduction in Drylands: Mathematical Programming Approach，The 4th International Conference on Environmental Science and Technology（2023）
- 一次産業振興策の経済効果計測に関する一考察，第25回日本水環境学会シンポジウム（2022）
- 流通環境の変化に伴う農産品の地域間流動の特性分析－自然災害を事例として，第47回地域安全学会 秋季研究発表会（2020）
- Analytical Framework for Road Network Development Considering the Environmental Load in Drylands，The 14th EASTS International Virtual Conference（2021）
- Analytical Framework for Regional Road Network Development and Environmental Load Reduction，3rd International Conference on Environmental Science and Technology（2021）
- 緊急輸送道路を補完する道路ネットワークの設定方法に関する研究，第49回地域安全学会 秋季研究発表会（2021）
社会貢献及び広報活動
学外委員・学会活動など
- 日本学術会議 連携会員（2023～2029）
- 土木学会 土木学会論文集編集委員会・土木計画学（方法と技術）編集小委員会（41小委員会）
幹事（2023～2025） - 農村計画学会 第21期評議員（2022～2024）
- 日本自然災害学会 学術委員会委員（2018～2020）
- 土木学会 土木計画学編集小委員会委員（2018～2021）
- 日本自然災害学会 学術委員会委員長（2020～2021）
- 土木学会 土木計画学研究委員会・学術小委員会幹事長（2020～2022）
地域活動にかかわる委員など
- 公共事業再評価委員会（2023～2025）
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