概要
DXを牽引し、高知から日本を、世界を変革する
高知をフィールドに実社会の課題解決に挑む
データ＆イノベーション学群では、文理統合力を育むために、データサイエンスとマネジメントに加え、「多様な分野の基礎的原理」を網羅的に習得することを学びの柱としています。さらに、学んだ知識や技術を生かして実社会の課題解決に取り組む実践教育を重視し、高知県の企業や自治体と連携した地域密着型の課題解決型学習（PBL）を1年生から導入します。AIが台頭する時代に、PBLを通して育成したいのは、実践力だけではありません。人間ならではの発想力や創造力、そして、IT業界で次々と登場するバズワードや専門用語の本質をとらえ、自らの言葉で表現できる感性。AIには真似できない豊かな人間力を兼ね備え、広い視野から社会やビジネスにおける未来の形をデザインできる人材の輩出をめざします。
文理統合の３つの力
工学的視点と社会に対する俯瞰的な視野の両方を兼ね備えた文理統合型の人材を育成します。次世代ICT技術をツールとして使いこなし、既存のシステムやビジネスモデルの改変に貢献できる人材は、企業や行政機関の様々な部署において活躍できます。
【ビジネス力】
商学4分野（経営、マーケティング、会計、ファイナンス）の基礎的理解に基づいて、将来にわたってビジネス力向上の意欲をもち、課題解決・価値創造に挑戦し続けることができる力
【データ活用力】
ICT、機械学習などデータに関わる基盤技術の根本を理解しており、様々なデータの時代に即した活用法を学び続け実践できる力
【次世代技術活用力】
工学の根本を理解しており、次世代技術を学び続け活用できる力
「データ」を起点に「イノベーション」を起こす
「2025年の崖」を前に、DXの取り組みが本格化
2018年、経済産業省の設置した研究会がまとめた「DXレポート」の中で、衝撃的な見通しが示されました。「もし、日本企業がDXを推進しなければ、2025年以降の5年間で、最大で年間12兆円の経済損失が生じる（趣旨要約）」。これを「2025年の崖」と言います。「DXレポート」を機に、日本の企業はDXへと大きく舵 を切り始め、経済産業省も「デジタルガバナンス・コード2. 0」を策定し、アフター2025を見据えた企業のDX支援を本格化させています。
激変するアフター2025の社会に必要な人材とは
企業や自治体が進めるDXの推進には、いくつもの障壁が立ちはだかっています。そのひとつが「既存ITシステムのレガシー化」です。導入当初は最新だったシステムや技術も、時と共に旧態化します。レガシーシステムを白紙に戻し、アフター2025を見据えた新たな企業価値を創造するためには、企業自身の根本的変革が必要です。変革には痛みが伴います。それでも進んでいくためには、アフター2025の激変する社会経済および技術進化の全体像を、冷徹に正確に見通し、変革を諦めずチャレンジする気概をもった人材が求められているのです。
地域の課題解決を普遍的モデルに
DXの推進は、防災や高齢者支援、農林水産業の振興といった地域課題の根本的な解決にも大きな力を発揮するでしょう。その際、高知工科大学の果たすべき役割が２つあります。ひとつは情報・社会マネジメントをはじめとする先進の研究成果を活用し、高知の人々とともにDXによる地域課題の解決を全力で支え、その成果（モデル）の全国あるいは、世界的な普及をめざすこと。もうひとつは、日本の、世界のどこにいても「データとデジタル技術で新たな価値を生み出し、人々を幸せにできる」人材を育てること。
２つの専攻
